データベースについて
本データベースの設置の背景
2007年1月に開催された第２回東アジアサミットにおいて、「エネルギー安全保障に関するするセブ宣言」が調印され、日本政府は「エネルギー協力に関するイニシアティブ」を発表しました。
その一環として東アジアにおけるバイオマスエネルギーの導入促進を支援するために、本データベースを設置したものです。
データベースの内容は日本国内のバイオマスに関係する研究機関、企業、その他の情報であり、東アジア各国からの共同研究、人材研修、施設調査見学等の要請に応えるための検討に使用するものです。
データの根拠
このデータベースは、平成21年12月～平成22年2月にバイオマス関連研究機関、企業等に実施したアンケートの情報と、平成20年度版「バイオマス研究機関等データベース」の情報を元に、データベース化しております。
情報の更新、内容に関するご指摘等がございましたらご連絡ください。
検索・閲覧できる内容
このデータベースは、バイオマス関連団体の情報を下記の項目で検索できます。
- 研究機関、企業名
- バイオマス分類（木質燃料、バイオガス、バイオエタノール、バイオディーゼル、炭化、その他）
- 所在地
- 団体区分（研究機関、地方自治体、民間企業、大学、その他）
- 受入内容（共同研究、研修、訪問、見学、講師派遣、その他）
- バイオマス原料（建設廃材、木質燃料、製材残材、バイオガス、間伐材、バイオエタノール、バイオディーゼル、栽培木材、炭化、バガス、稲わら、栽培草木、家畜ふん尿、下水汚泥、食品加工廃棄物、厨茶、その他）
- 最終生成物（気体燃料、液体燃料、固体燃料、その他）
